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「第14回境界潤滑研究会」開催される

 官公庁・研究機関・協会など, 潤滑管理  「第14回境界潤滑研究会」開催される はコメントを受け付けていません。
5月 102017
 

 日本トライボロジー学会の第3種研究会「境界潤滑研究会」(主査:青木 才子 氏,東京工業大学)は2017年4月21日(金),東京工業大学 大岡山キャンパス(東京都目黒区)で第14回研究会を開催した。
 同研究会は,境界潤滑にかかわる研究者・技術者が一同に会し,それぞれの立場から見る境界潤滑像を持ち寄って自由に討論できる場を提供する目的で開催されている。当日は,トライボロジー研究会最前線の話題提供として以下3件の発表が行われた。
 平山 朋子 氏(同志社大学)による「MoDTCと無灰FM剤の併用系における固液界面構造とナノトライボロジー特性」と題した発表では,無灰摩擦低減剤の金属表面への吸着形態の分析およびモリブデン系摩擦低減剤を併用した場合の摩擦特性の変化を評価した実験結果が報告された。
 伊藤 伸太郎 氏(名古屋大学)による「ナノすきまで摺動される潤滑剤の粘弾性計測」では,ポリαオレフィン系潤滑剤の粘弾性を計測するファイバーウォブリング法(FWM)が,表面力測定装置や原子間力顕微鏡(AFM)と比較しながら紹介された。
 成田 恵一 氏(出光興産)による「歯車・軸受の疲労寿命と潤滑剤の関わり」では,ギヤ油や自動変速機油の低粘度化と,歯車・軸受の疲労寿命との関わりについて発表が行われた。(’17 5/10)

2017年1月末の自動車保有車両数

 官公庁・研究機関・協会など, 自動車ほか輸送機器業界  2017年1月末の自動車保有車両数 はコメントを受け付けていません。
5月 102017
 

 国土交通省が集計した2017年1月末の自動車保有車両数によると,総保有台数は前年同月比0.42%増の8,166万245台だった。うち登録車は同0.21%増の4,741万5,276台,軽自動車は同0.70%増の3,257万4,366台,総保有台数に占める軽自動車比率は39.89%。(’17 5/10)

2017年2月の潤滑油販売実績

 官公庁・研究機関・協会など, 潤滑油剤, 潤滑油業界  2017年2月の潤滑油販売実績 はコメントを受け付けていません。
5月 102017
 

 経済産業省が発表した2017年2月の潤滑油販売量は,前年同月比3.8%減の19万127kLだった。用途別に見ると,車両用が同2.3%減の6万9,519kL,うちガソリンエンジン油が同1.2%減の3万1,667kL,ディーゼルエンジン油が同11.5%減の1万7,726kL,ギア油やATF(自動変速機専用オイル),LPG車用エンジン油などその他車両用は同5.4%増の2万126kLだった。船舶用エンジン油は同0.2%増の1万1,611kL。工業用は同5.1%減の10万8,997kL,うち機械油が同12.7%減の2万5,150kL,金属加工油が同3.1%減の1万880kL,電気絶縁油が同3.4%減の4,308kL,シリンダー油や離型油などその他特定用途向けが同0.5%減の4万8,921kL,マシン油やスピンドル油などその他の潤滑油が同6.7%減の1万9,738kLだった。(’17 5/10)

2017年3月のエチレン国内生産量

 官公庁・研究機関・協会など, 石油・化学業界  2017年3月のエチレン国内生産量 はコメントを受け付けていません。
5月 102017
 

 石油化学工業協会が発表した2017年3月のエチレン国内生産量は,前年同月比7.7%増の56万7,100tだった。エチレン生産プラントの実質稼働率は,96.1%。また,2016年度の生産量は,前年度比7.3%減の628万6,600tだった。(’17 5/10)

JMA創立75周年経営革新提言発表会「KAIKA経営の実践に向けて」開催される

 その他, 官公庁・研究機関・協会など  JMA創立75周年経営革新提言発表会「KAIKA経営の実践に向けて」開催される はコメントを受け付けていません。
4月 262017
 

JMA創立75周年経営革新提言発表会「KAIKA経営の実践に向けて」 日本能率協会(JMA)は,2017年4月17日(月),日経ホール(東京都千代田区)で,JMA創立75周年経営革新提言発表会「KAIKA経営の実践に向けて」を開催した。同協会では,「個の成長・組織の活性化・組織の社会性(広がり)」を同時に実現していくことを「KAIKA」と定義し,その取り組みを促進・支援している。
 当日は,安倍 晋三 内閣総理大臣による75周年の祝電ビデオメッセージのあと,中村 正己 日本能率協会会長が「提言発表KAIKA経営の実践」と題した講演で,75周年を迎えた協会の歴史とこれまでの提言内容を振り返り,KAIKA経営が求められる背景について説明した。また,KAIKA Awards受賞組織の事例について映像を交えて紹介し,経営者・組織のリーダー・組織の一人ひとり向けたKAIKA経営実践のための提言を発表した。
 発表会の後半に実施されたパネルディスカッションでは,山口 範雄 氏(味の素特別顧問),飯塚 まり 氏(同志社大学大学院ビジネス研究科教授),大久保 和孝 氏(新日本有限責任監査法人経営専務理事)らKAIKA Awardsの審査委員も務めているパネリストによる,KAIKAがもたらす価値についての活発な議論が行われた。
 最後に,KAIKAの推進に向けた協会の活動が紹介された。「社会とのつながり」,「価値を生み出す挑戦をし続けている経営」,「組織・人づくりを行っている取組み」を称えて紹介するための表彰制度「KAIKA Awards」のほか,次世代組織づくりや未開拓領域の開花のための研究と発信を行うコミュニティ活動である「KAIKA Lab.」,KAIKAの考え方とアプローチ方法を使った各組織による課題解決を日本能率協会が支援する「Action支援」,KAIKA Lab.の成果などを中心とした注目テーマごとの調査・研究内容などKAIKAに関する情報を,マガジン発刊・事例紹介・カンファレンス・シンポジウムを通して発信していく「レポート・情報発信」といった活動について紹介した。
 現在,同協会は「KAIKA」の意義を認め実践している組織を対象に「KAIKA Awards 2017」の募集を開始している。賞の種類は,KAIKA大賞・KAIKA賞・特別賞の3つで,募集期間は2017年5月31日(水)までとなっている。応募についての詳細は以下のURLより。
http://kaika-management.com/awards/awards/2017entry  (’17 4/26)

JST,名古屋大学ほか,カーボンナノベルトの合成に成功,単一構造のカーボンナノチューブの実現に道

 その他, 官公庁・研究機関・協会など  JST,名古屋大学ほか,カーボンナノベルトの合成に成功,単一構造のカーボンナノチューブの実現に道 はコメントを受け付けていません。
4月 262017
 

 科学技術振興機構(JST)と名古屋大学は2017年4月14日(金),JST戦略的創造研究推進事業において,ERATO伊丹分子ナノカーボンプロジェクト 研究総括の伊丹 健一郎 氏(名古屋大学),同 化学合成グループリーダー/研究総括補佐の瀬川 泰知 氏(名古屋大学),Guillaume Povie(ポビー ギョム) 博士研究員らが,カーボンナノチューブの部分構造を持つ筒状炭素分子「カーボンナノベルト」の世界初の合成に成功したと発表した。
 「カーボンナノベルト」は,約60年前に提唱された筒状炭素分子で,以来,様々な構造が提唱され,世界中の化学者が合成に挑戦してきたが,筒状構造は大きなひずみを持つため合成が困難で,これまで合成例がなかった。
 同研究グループは,ひずみのない環状分子を筒状構造に変換する方法で,安価な石油成分であるパラキシレンを炭素原料に用い,11段階で「カーボンナノベルト」の合成に成功した。さらに,各種分光学的分析を行い,合成された「カーボンナノベルト」がカーボンナノチューブと非常に近い構造や性質を持つことも確認した。今後,単一構造のカーボンナノチューブ合成などナノカーボン科学への応用が期待される。
 同研究成果は,2017年4月13日(米国東部時間)に米国科学誌「Science」のオンライン速報版(http://www.sciencemag.org/)で公開された。(’17 4/26)

「FOOMA JAPAN 2017」事前登録受付開始

 官公庁・研究機関・協会など, 機械業界  「FOOMA JAPAN 2017」事前登録受付開始 はコメントを受け付けていません。
4月 192017
 

FOOMA JAPAN 2017 国際食品工業展 2017年6月13日(火)~16日(金)までの4日間,東京ビッグサイト(東京都江東区)で開催される「FOOMA JAPAN 2017 国際食品工業展」(主催:日本食品機械工業会)の事前登録の受付が開始した。
 同展は,“食の未来への羅針盤。”をテーマに,食品機械の最先端テクノロジーや製品,サービスなどを通して「食の技術が拓く,豊かな未来」を提案する,アジア最大級の「食の技術」の総合トレードショー。1978年の初開催から40回目を迎える今回は,新設の東7~8ホールを加えて会場面積が1.3倍に拡大,過去最大となる775社(新規出展84社)が出展する。
 食品製造プロセスの自動化や効率化,省力化,高品質化を図る最新鋭の製品や最先端技術,ロボット技術やビッグデータを活用した品質管理,IoT活用の効率的な生産システム等が多数展示される。国際化への取り組みも積極的に推進し,中国,台湾,デンマークの3ヵ国がパビリオンを出展するほか,海外バイヤーを招いて「JETRO商談会」を実施する。
 「農林水産省FOOMA特別講演会」では,松本 修一 氏(農林水産省)が「自社の魅力をJAS規格でアピール!~新たなJAS規格の活用方法~」のテーマで,ビジネスシーンにおけるJAS規格の活用アイデアや,ビジネスニーズに応じて事業者からJAS規格を提案できる手続きについて紹介する。
 なお,現在,同展の公式サイトより入場料が無料になる事前登録を受付中で,事前登録して来場した方の中から抽選で毎日500名に公式ガイドブックがプレゼントされる。同展の開催概要は以下の通り。

  • 名称:FOOMA JAPAN 2017 国際食品工業展
  • 日時:2017年6月13日(火)~16日(金) 10:00~17:00
  • 会場:東京ビッグサイト 東展示棟(1~8ホール)
  • テーマ:食の未来への羅針盤。
  • 主催:日本食品機械工業会
  • 出展規模:775社/4,565単位 34,237m2(予定)
  • 来場者:94,497人(2016年実績)
  • 公式サイト:http://www.foomajapan.jp  (’17 4/19)

2017年3月の工作機械受注実績(速報値)

 官公庁・研究機関・協会など, 機械業界  2017年3月の工作機械受注実績(速報値) はコメントを受け付けていません。
4月 192017
 

 日本工作機械工業会が発表した2017年3月の工作機械受注実績(速報値)は,前年同月比22.6%増の1,424億9,200万円だった。うち,内需は同1.8%増の521億7,000万円,外需は同39.1%増の903億2,200万円。(’17 4/19)

2016年度の鍛圧機械受注実績

 官公庁・研究機関・協会など, 機械業界  2016年度の鍛圧機械受注実績 はコメントを受け付けていません。
4月 192017
 

 日本鍛圧機械工業会がまとめた2016年度(2016年4月~2017年3月)の鍛圧機械受注実績は,前年度比3.4%減の3,299億4,600万円となり,4年ぶりに減少した。
 機種別では,プレス系が同5.8%増の1,545億1,900万円,板金系が同18.4%減の986億8,000万円,サービスは同3.1%増の767億5,000万円。国内は同9.0%減の1,442億2,400万円,輸出は同0.5%増の1,089億7,500万円だった。(’17 4/19)

2017年2月の産業機械受注実績

 官公庁・研究機関・協会など, 機械業界  2017年2月の産業機械受注実績 はコメントを受け付けていません。
4月 192017
 

 日本産業機械工業会が発表した2017年2月の産業機械受注実績は,前年同月比29.6%減の3,221億900万円となった。うち,内需は同40.0%減の2,281億6,700万円,外需は同21.9%増の939億4,200万円。(’17 4/19)

「INTERMOLD 2017/金型展2017/金属プレス加工技術展2017」本日開催

 その他, 官公庁・研究機関・協会など  「INTERMOLD 2017/金型展2017/金属プレス加工技術展2017」本日開催 はコメントを受け付けていません。
4月 122017
 

INTERMOLD 2017/金型展2017,金属プレス加工技術展2017 日本金型工業会は,本日2017年4月12日(水)~4月15日(土)まで4日間の日程で,東京ビッグサイトにて「INTERMOLD2017/金型展2017」を開催致する。また,日本金属プレス工業協会の主催により,「金属プレス加工技術展2017」も同時開催される。
 同展は,「最先端の金型加工と成形加工技術」の専門見本市として,金型の設計・製造から金属プレス・プラスチック成形に至る一連の工程を網羅。日本のモノづくりを支える素形材産業の最新技術・製品が展示される。
 「中小企業を主役」と位置づけ,大手メーカー,サプライヤーとのマッチングはもちろん,「金型」「プレス加工」と異分野,異業種とのビジネスマッチングを目的とした特別企画を行い,多様な業界交流を提案することで,営業・設備意欲を持つ積極的な中小企業経営者の来場動員を強化する。概要は以下のとおり。

  • 名称:「INTERMOLD 2017(第28回金型加工技術展)/金型展2017」,「金属プレス加工技術展2017」
  • 会期:2017年4月12日(水)~15日(土) 10:00~17:00(15日は16:00まで)
  • 会場:東京ビッグサイト 東5・6ホール(東京都江東区)
  • 入場料:1,000円(登録入場制,税込) ※招待券持参者,事前来場登録者は入場無料
  • 来場対象:金型メーカー,金型ユーザーなどの金型産業関係者および金属プレス産業関係者など,自動車・自動車部品,家電・情報通信機器,航空機部品,医療部品,エネルギー関連など
  • 公式サイト(3展共通):http://intermold.jp/  (’17 4/12)

2017年2月の建設機械出荷金額統計

 官公庁・研究機関・協会など, 自動車ほか輸送機器業界  2017年2月の建設機械出荷金額統計 はコメントを受け付けていません。
4月 122017
 

 日本建設機械工業会がまとめ2017年2月の建設機械出荷金額統計(補給部品を含む総額)は,前年同月比10.7%増の2,052億円で,4ヵ月連続の増加となった。うち,内需は同5.3%増の802億円で3ヵ月連続の増加,輸出は同14.4%増の1,250億円で4ヵ月連続の増加となった。内需について機種別に見ると,油圧ショベルが同7.9%増の213億円,ミニショベルが同1.7%増の63億円,建設用クレーンが同0.8%増の182億円,道路機械が同13.8%増の29億円,トンネル機械が同8.4%増の2億円,基礎機械が同58.5%増の43億円,油圧ブレーカ圧砕機が同9.6%増の16億円,その他建設機械が同14.2%増の59億円と増加したが,他の2機種と補給部品が減少した。外需について機種別に見ると,トラクタが同24.3%増の156億円,油圧ショベルが同12.9%増の490億円,ミニショベルが同8.6%増の174億円,道路機械が同44.0%増の34億円,油圧ブレーカ圧砕機が10.4%増の8億円,その他建設機械が同40.0%増の170億円,補給部品が29.1%増の149億円と増加したが,他の3機種が減少した。地域別に見ると,アジア,中国,オセアニア,アフリカ,中南米の5地域が増加した。(’17 4/12)